映画業界は？
最近、映画館に行かなくなった・・・
最後に映画館に行ったのはいつだったろうか？
2020年の3月で、最初の緊急事態宣言が発令される前だった。
その後、新型コロナが拡大してしまったので、もう2年以上、映画館に行ってないことになる。
今は、まん延防止等重点措置も解除されているし、昨年も11月頃から年始にかけては感染者も減っていたので、映画館に行こうと思えば行けたはずなので、コロナ禍だからというのは通用しない。
邦画では村上春樹さんの短編小説が原作である「ドライブ・マイ・カー」が「アカデミー賞国際長編映画賞」を受賞したが、個人的にはあまり見たいという気にならない。
つまり、2020年3月を最後に、見たいと感じた映画がなかったということだと思う。
コロナ禍だからというのは、自分に当てはまっていたのではなく、作り手側の方だったようだ。
コロナ禍でスポンサーが集まらない、撮影もコロナ禍以前の時のようにはできないといった制限の中で映画を作らなければいけないので、納得のいく映画にならないのは当然なのかもしれない。
面白い映画が作れないので、映画館に人が戻らない。
観客動員数が少なければ、スポンサーも集まらない。
負のスパイラル状態。
更には家で、映画を見るのに慣れてしまい自分のように、わざわざ映画館まで足を運ぼうと思わなくなった人が増えたこともあるのではないだろうか？
そんな中、動画配信サービスの「NetFlix」は好調で、2021年第4四半期（10～12月）の決算は、売上高は前年同期比16％増で過去最高の77億900万ドル。
純利益は12％増の6億700万ドル。
しかし、新規加入は今後、そんなには増えることがないはずなので、2021年のような伸びは期待できない。
映画業界は、現在の制限の中で、コロナ禍以前より面白い映画が作れるか？が課題。
そして映画館まで足を運びたくなるような工夫が必要。
格闘技イベントが人気なので、格闘技イベントの試合を映画館で生上映するとか、格闘技だけでなく、映画館で、お金に関するセミナーといったものを上映したり、開催したりすることも可能ではないだろうか？
また、現在は映画のパンフレットは有料となっているが、これを足を運んでくれた人には無料で提供するくらいは必要だと思う。
単に大きな画面で見られるというだけでは、観客は戻ってこないのではないだろうか？
そう考えると、映画業界は映画館が鍵を握っているのかもしれない。
テレビ業界は？
コロナ渦で、家にいる時間が増えたことで、テレビ業界にとっても追い風だったはずだ。
オリンピック開催も重なり、テレビ業界には好材料しかなかったはず。
しかし、オリンピックの放映料は異常に高騰している。
また、テレビはNetFlixといった動画配信サービスに視聴者を奪われているので、追い風には乗れなかったようだ。
テレビが遅れを取っているのは、スマホ時代に即した配信になっていないためではあるが、スマホ時代に即した配信にすると、地方局の収益を減らすことになるので、簡単に踏み切れないのだと思う。
岡山放送が、2015年にイオンと共同で、ショッピングセンターの館内放送を行うという事業を始めたが、思うような業績にはつながっていないようだ。
北海道テレビ放送が、漫画をドラマ化した「チャンネルはそのまま！」は地上波だけではなく、NetFlixでも配信された。
平均視聴率は8.9%、最高視聴率は11.4%だったので、想定を超えた結果になったのではないかと思う。
しかし、その後は、続いていないため、想定していた効果が得られなかったのだろう。
結局、テレビ業界が変われるかどうかは、キー局よりも、地方局に掛かっているのかもしれない。
自分自身、テレビを見る時間は10年前に比べると格段に減っている。
今、視ているテレビ番組は出勤前に視ている朝の情報番組と夕方のニュースのみ。
夕方のニュースは全国に加えて、石川県の内容も含まれるので、ローカルニュースの情報源になっている。
ネットで報道されるものは全国ニュースとして取り上げられるような話題性のあるものだけなので、石川県の住民が知りたいと思えるものは、地元の新聞か地元テレビのローカル番組が情報源になる。
地方のテレビ局は、地元の情報を扱うことが生き残れる唯一の手段ではないかと思う。
ショッピングモールの情報という店舗に特化した内容から観光客に向けた石川県レベルでの情報をネット配信でも提供する。
飲食・宿泊・店舗の紹介だけではなく、県政や市政の情報、地元の学校や企業紹介と提供できる地元の情報はたくさんあるはず。
地方局がキー局の番組に依存しなくなれば、キー局はオンライン配信が可能になる。
テレビ業界の今後は地方局が鍵を握っている。
映画業界は映画館、テレビ業界は地方局
映画業界は、映画館、テレビ業界は地方局と一見すると、枝葉のような存在が、今後の鍵を握っていることになる。
同じようなことが、日本の他の業界でも起きている可能性があるので、今後は、幹だけではなく枝葉もしっかり見ていく必要がある。
