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もっと早く教えてくれよって思った内容を書いていきたいと思います。

NHKでしか作れない番組

ペペロンチーノ?

テレビのチャンネルを変えていたら「ペペロンチーノ放送直前スペシャル」という番組が放送されていた。

東京で俳優を目指していたが30歳を目前に俳優を諦めて地元の宮城に帰って知り合いの紹介で地元の漁師の方と結婚した齊藤夢愛(さいとうゆあ)さんが出演するという部分だった。もう一人、ドラマの舞台である宮城県から、蒼波純(あおなみじゅん)さんという方も出演されるようだ。

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東日本大震災が発生から10年が経過して、揺れ動いてきた被災者の心のリアリティーを見つめたいという思いからNHK仙台放送局が制作したドラマだった。

2021年3月6日に東北地方限定で放送されましたが、多くの反響と総合テレビでの放送を望む声が寄せられたということで、全国放送が決まり、2021年4月17日に放送される。

ペペロンチーノ あらすじ

2021年3月11日、宮城県牡鹿半島。海を望むイタリアンレストランで、小野寺潔は友人たちを招き宴を開く。被災地が厳粛な空気に包まれるこの日に、あえて酒を酌み交わそうという。どういうことなの?と、いぶかしがる友人たち。すると潔はこの会に秘められた深い理由を話し始めた―。東日本大震災でレストランを津波で流され自暴自棄になっていた潔。一体どうやってレストランを再建し、最高の味を追求するシェフになれたのか?
苦難があっても、前向きに人生を送れるかもしれない。そんな思いになれる、極上の群像劇。

【出典】宮城発地域ドラマ「ペペロンチーノ」出演者のお知らせ | お知らせ | NHKドラマ

自分の店が突然、失われてしまったら・・・そう考えると複雑な心境になった。

NHKだからできた

齊藤さんの話を聞いていてふと、「これってNHKだからできるんだよなぁ~」考えてみれば、NHKって朝ドラの主演に無名の新人を抜擢したりもしている。

NHKには深夜3時過ぎくらいに、時々、焚火だけの映像を延々(約1時間)と流したりする、Youtubeのような映像も作れる強さがある。

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焚火だけの映像を1時間も流すなんて、おそらく、民放だとスポンサーがつかないのでNHKでしかできないと思う。

民放で番組を作ろうと思うと、どうしてもスポンサーが必要で番組の内容もスポンサーの承諾が必要になる。

そうすると、制作側が作りたいと思ったものが作れない場合も出てくる。

放送法による制限

放送法では以下のように定められている。

放送法

第四条 放送事業者は、国内放送及び内外放送(以下「国内放送等」という。)の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。
一 公安及び善良な風俗を害しないこと。
二 政治的に公平であること。
三 報道は事実をまげないですること。
四 意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。

【出典】放送法 | e-Gov法令検索

政治的に公平・報道は事実をまげない・意見が対立している問題は、できるだけ多くの角度から論点を明らかにする。

どれも守られていないように思うし政治的圧力がスポンサーを通してかけられる場合も見受けられる。

一部のスポンサーに依存してしまうと中立な番組なんて作れるはずがない。

つまりスポンサーが必要な民放に中立な番組を期待することはできないことになる。

これは、民放のテレビ放送が「放送法の第四条」を遵守することができなことを意味する。

2016年には、安倍政権に対する放送内容で公平性がないとして、放送事業を所管する当時の総務相だった高市早苗氏が政治的な公平性を欠く放送を繰り返した場合、電波停止を命じる可能性にも言及している。

これについては放送法で電波停止を命じるまでの罰則が記載されていないので議論が生じた。

第四条を違反したとしても電波停止に至る内容は書かれていないというものだ。

その後、安倍前総理は、第四条を撤廃しようとした。

テレビの報道番組などで自政権を批判され、その時に利用していた第四条の「政治的に公平であること」という盾を捨てるというのか?

僕には正直、真意がわからなかった。

テレビ局に対して、総理大臣は放送法を変えることもできるんだという力を見せつけたかっただけなのか?

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しかし、放送法を変えてしまえば公私混同だと批判される支持率にも影響する恐れもある。だから、自分が散々、利用してきた第四条であれば、公私混同と言われることもないと考えたのだろうか?

新聞社には第四条のようなものはないが公平な報道がされているので第四条は不要なんだと言っているが、そんなことを言ってしまえば、法律自体が不要になる。

第四条「政治的に公平であること」という内容が、政治がテレビ局への介入を許さないことになってしまっていたので、この制限を無くしたかったというのが一番しっくりくる。

結局、放送法の改正は行われなかったが、テレビ局側に恐怖心を与えることはできたはずだ。政府の圧力を知らしめて、報道を抑えるというのが「政治的に公平」と言えるとは思えない。

放送倫理委員会という自由を奪う仕組みもあるので、今の日本で自由な番組つくりは無理なのだろう。

しかし、NHKは少なくともスポンサーという縛りがないので民放では作れないような番組を今後も制作して欲しい。