他愛もない話について
- 気楽に書きますので、気楽に読んでください。
- あまり役に立たない内容になるかと思います。
- 特に何かを決めて書いているわけではなく、書いている内に、横道にそれたりするかもしれないので、最後はどんな話になっているのかわかりません。
- 僕の主観や記憶に依存する内容が多くなるので、間違っている内容もあると思います。（書いている内容について基本、裏付けを取ったりしません）
手の平返しが加速
ジャニーズ事務所に所属するタレントと契約満了後は、新たに契約をしないなどと関係を見直す動きが広がっている。
これまでは「ジャニーズ様」とチヤホヤされていたのが、今は、手の平を返すようにあっという間に「ジャニーズ様」は地に落ちてしまった。
2023年の1月の時点で、天下のジャニーズが、ここまで落ちてしまうとは思っていなかった人は多いはず。
そんな中、経済同友会の代表幹事がジャニーズ事務所の対応は不十分だと記者会見で述べている。
経済同友会の新浪代表幹事は12日の定例の記者会見で、ジャニー喜多川氏の性加害の問題をめぐるジャニーズ事務所の対応は「不十分だ」と述べた上で、被害者の救済などを急ぐべきだという認識を示しました。
これを見た、自分の第一声は、「なんだかなぁ～」だった。
何を今さら？
何を今さら？っていうのが正直な感想になる。
ジャニーズ事務所の対応が不十分だというのは、主に以下の２つことを指しているのだろう。
不十分という意味では、ジャニーズ事務所に所属している従業員、タレントの中でも、被害を受けたことを相談しているにも関わらず、触れてはいけないことだということで長年、何もしてこなかった人たちの責任は問われないのか？
代表取締役社長となった東山氏も知らなかったはずはない。
そんな人間が、代表取締役社長になったとしても、仮に東山氏が知っていた場合、そのことを見てきた人間にすれば東山氏も隠ぺいして側に見えてしまうはずだ。
隠ぺいしていた人間が、社長になって何が変わるというのだろうか？
ジャニー喜多川氏が行った虐待行為は個人が行ったこと。
しかし、事務所は、そのことを周知していたにも関わらず、止めようとしなかった。
この点で、ジャニーズ事務所には責任があるということになる。
そのジャニーズ事務所が、社名も変えず、全ての株を所有している前社長が、代表取締役で残っていたのでは、何も変わっていないのと同じだという言い分は、当然だと思う。
それは、記者会見で発表した内容（※）からも証明されている。
※先にあげた不十分だと言われている理由２つに加えて、隠ぺいしてきた人達の処分が不明確というもの
だから、一部の企業は、納得の得られる対応が取られるまではジャニーズ事務所に所属しているタレントとは広告契約は行わないという姿勢を打ち出すのは、世間の目を考えれば、わからなくはない。
ずっと忖度から報道してこなかったメディアに責任はないのか？
だったら、34年前に告発している人がいたにも関わらず、ジャニーズ事務所への忖度から、一切、報道することなく無視したテレビ局や新聞社には責任はないのだろうか？
そして、テレビ局や新聞社の中には謝罪さえしていないところもある。
この対応は不十分ではないのだろうか？
それでも、テレビ局や新聞社との、広告契約は継続するというのだろうか？
偉そうに、「チャイルドアビューズ（若年層への虐待）は絶対あっちゃいけないこと」だと言うのであれば、ジャニー喜多川氏を黙認してきたテレビ局、新聞社も最低でも34年間加担してきたことになるのだから責任を問うべきではないのか？
もっと言えば、広告にジャニーズを採用してきた企業も同じだと思う。
ジャニー喜多川氏の虐待行為については、ずっと噂としては言われてきたこと。
広告に起用するタレントのことは企業として十分調査を行っているはず。
にも拘らず、今現在、ジャニーズのタレントを採用した広告を流し続けているが、自分達はジャニーズ事務所に対して確認してこなかったのか？
それを今になって忖度する必要がないとわかると、手のひらを反すかのように今後、ジャニーズに所属のタレントは起用しないというのでは、やっていることは程度の差こそあれ同罪だと言える。
浅ましい・・・
虐待を行ってきたジャニー喜多川氏が亡くなってからというのが、率直に気持ち悪い。
それは、今になって被害者の会のようなものを結成している被害者の方達に対しても多少は感じている。
今になって、現在の事務所の代表に寄ってたかって責任を全て押し付けて、責任を取れと言っている姿というのは、見ていて浅ましい。
そんな気持ちから、「なんだかなぁ」という言葉がつい出てしまった。
